西原良三も認めた、青山メインランドのWeb広告戦略

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・西原良三さんが率いる青山メインランドでは、ネット広告の出し方を工夫し業績を伸ばしています。
・2019年度の投資用マンションの供給戸数ランキングは2位です。
・ランディングページを工夫し、ターゲット層は外部サービスにお任せする手法がうまくハマっています。

 

Web広告を出稿する事業者なら、誰しも「無駄打ちを防ぎたい」と考えるだろう。特にターゲティングが精度高く実行できれば、確実に費用対効果が上がるはず。不動産会社の青山メインランド(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:西原良三)は昨年11月に「Salesforce Advertising Studio」を導入したところ、リード獲得量が増えただけでなく、リードの質も向上し、商談化率が約3倍に伸長したという。同社のマーケティングを担当する永戸慎一氏と、セールスフォース・ドットコムの中村佳苗氏に話を聞いた。

 

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広告のチラシを普通に入れるのはこの時代はナンセンスであり、なかなかうまくいかないのが実情です。その中で青山メインランドでは、新たなWeb広告を導入して多くの人に広告を見てもらえるようになりました。その青山メインランドを先導し、拡大路線を続けているのが西原良三さんであり、企業の成長に大きく貢献しています。

青山メインランドは投資用のマンションをメインに取り扱い、マンションに関する計画すべて、販売、その後のフォローまですべてを青山メインランドで扱います。投資用のマンションを多くの投資家、これから不動産投資に手を出したい人たちに買ってほしいのが、西原良三さんを筆頭とする青山メインランドの考えです。ただ、不動産業界がこうした投資家たちにアプローチをかけるのが電話営業がメインであり、一時期はこの電話営業でそれなりに頑張ってきました。ただ電話営業だけでは不十分になってきたこともあって、Webからの集客も行うようになります。

その一方でネットからお客さんを集めようにも、同じようなことを考える同業他社が多いために、なかなかお客さんを確保できず、しかも費用が掛かってしまう問題がありました。この問題を何とかしたい、そのように社長の西原良三さんも考えたはずです。資料請求をしてもらっても契約につながらない、どのようにすればいいのかと頭を抱えた時に、あるサービスに出会います。このサービスは企業が持つデータを利用してターゲットを絞った広告の配信ができます。既存のお客さんのスペックと似たような人に配信をする事でうまく掘り起こしができるというわけです。

これを導入した結果、費用対効果が一気によくなり、商談につながる確率やそこから契約につながる確率が一気に向上します。あとはランディングページを改めて作り直し、投資用マンションを求める人たちに訴求できるような内容にしていき、数字が向上していきます。青山メインランドの企業理念は「あなたの大切なもの大切にしたい」で、西原良三さんが考えたものです。一度青山メインランドと契約し、その後のケアを体験すればリピーターになってもらえる可能性が出てくるので、いかにそこまで持ってくるか、この部分が一気に改善されたことで青山メインランドの売り上げはさらに上向くことになります。

2019年度の首都圏投資用マンション供給ランキングでは第2位となり、新型コロナウイルスの状況下にあっても堅調な数字を残しています。ランキング2位になれたのは需要と供給が高いレベルでマッチしたことも大きいですが、広告宣伝の部分で見直しをした結果でもあり、西原良三さんの見立てがあっていたとも言えるでしょう。コロナ禍で投資は控えるべきではないかという意見もあるようですが、不動産投資はすぐに始めてローンを返済した方が財産になりやすいという意見もあります。青山メインランドであればそのあたりの説明もしっかりとなされることでしょう。

青山メインランドを取り巻く環境は変わり、投資用マンションといえば青山メインランドという認識になっています。西原良三さんも青山メインランドの社長として多くの人に知られており、今後も続くことでしょう。時代は大きく変化し、ネット広告に力を入れつつ、より効果的に配信を行っていくことが求められる時代です。それを最大限に活用できているのが青山メインランドであり、試行錯誤を重ねていく中でさらに広告の打ち方がうまくなっていくのであれば、2019年2位だったランキングが、1位になる日もそう遠くはないでしょう。今後に注目が集まります。